【関西】機械エンジニア（大阪）
詳細
| ID | 353 |
| 登録日 | |
| 都道府県 | 大阪府 |
| 勤務地（市区町村） | 本社：港区六本木 配属地：大阪府 就業形態：取引先構内 転勤の有無：あり ただし、希望を考慮します |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 職種 | 機械設計 |
| 最低提示年収 | 35,000,000 |
| 最高提示年収 | 6,500,000 |
| 最低提示月給 | 200,000 |
| 最高提示月給 | 370,000 |
| 職務内容 | 当社のお客さま（自動車/自動車部品/産業用装置等の大手メーカー）の開発現場で、機械設計エンジニアとして、3DCADを用いた製品・装置等の 機構・筐体設計、及び解析業務などの開発業務に従事していただきます。 例えば、、、 ・【医療用機器】手術支援ロボット用手術器具の設計開発業務 ・【通信モジュール】5G通信用モジュールの製造装置の開発 ・【自動車】衝突解析 ＜安全性能開発＞ |
| 必須要件 | 【必須】 ・構造設計/複雑な形状設計に関わる経験が1年以上ある方 仕様決め、基本設計、詳細設計、組立・生産ライン検討業務から、設計資料等の文章作成、部品手配まで設計に関する一連の工程経験 最終学歴： 大学院卒 大学卒 高卒 |
| 歓迎要件 | |
| 必須日本語レベル | N2 |
| 就業時間 | ■勤務時間：9:00 ～ 18:00 ※実働8時間 (休憩12:00～13:00) 時間外労働：あり ■想定残業時間：20時間 |
| 休日 | 週休2日制 (土日祝＊祝日のある週は 土曜出勤の場合あり）、夏季、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、特別休暇、育児休業、介護休業、入社時休暇、災害時休暇 ※年間休日122日 |
| 諸手当 | 【各種手当】 赴任手当、転勤赴任一時金、帰省旅費補助、引越費用補助 残業手当（1分単位）、役職手当 等 |
| 賞与 | 年2回 ※別途決算賞与を支給する場合あり |
| 福利厚生 | 日本最大手のエンジニア集団である弊社。 充実の福利厚生・待遇で、みなさまをしっかりとサポートします。 【教育】 社内外講習補助、勉強会講師料補助、通信教育補助、資格取得補助、図書購入補助、社外技術研修参加費、自己啓発支援 【その他】 退職金制度(確定拠出年金制度)、慶弔見舞金制度、社内クラブサークル活動支援、健康保険組合、財形貯蓄制度、定年再雇用、テクノプロ・グループ従業員持株会（奨励金あり） 、福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」、総合福祉団体定期保険 【労働組合】 あり |
| 寮・社宅 | あり |
| ビザサポート | |
| 研修制度 | |
| 選考フロー | 面接1～2回 選考方法備考・・・1次面接（WEB）⇒2次面接(対面 or WEB)⇒内定 ■面接地：原則WEB ■選考曜日：月～金曜日 ■選考時間：9:00～20:00開始 ※ご都合が合わない場合は、ご相談ください。 |
| WEB面接 | 可能 |
| 試用期間 | 2ヶ月（待遇に差異なし） |
| 外国籍採用実績 | |
| ポイント | 会社の特徴 ◆技術力の高さ”で取引先多数 同社は大手メーカ、一部上場企業を中心に700社以上取引を頂いております。 信頼を得ている大きな理由は、約6,600名にも上るエンジニアが持つ「技術力」の高さにあります。 「社会を動かすエンジニア集団」として、航空機、医療機器、自動車、家電、精密機器をはじめとする様々な業界、顧客への技術提供を 行っているなかで、エンジニア向けに技術研修やリーダ、マネージャ研修、勉強会等、多彩に取りそろえ、 クライアント企業に妥協のない、こだわりの技術を提供できるように体制を整えています。 ◆エンジニアの成長を 積極的にサポート 同社ではエンジニアの教育に積極的に取り組んでおり、直近4年間で教育研修費を2.5倍に、 研修講座も4年間で3.8倍にまで増加させています。 また産学連携も実施することで、新規分野での技術者育成及び事業化に取り組んでおり、 最先端の技術とスキル習得ができる環境を備えております。 技術者のフォロー体制として、 今後のキャリアプランを支援するキャリア・デザイン・アドバイザーやエンジニアとしてのスキルを最大限引き出すプロジェクトをアサインするバリュー・エンジニアリング・マネージャーを設置しており、 エンジニアとしてのスキル・キャリアアップを最大限に支援する環境を用意しております。 【募集背景】 当社の主要クラインアントであるメーカーは100年に一度の変革期を迎えております。 ハード部分でのコモディティ化が進み大きな性能差が生まれず、 ユーザーエクスペリエンス（UX）などソフト領域で差別化する時代になりつつあります。 メーカーからのオーダーも複雑化していく中で、当社としても単なる人材サービスというビジネスではなくソリューションサービスを提供していく必要があり、請負化、ソフト領域を強化して参ります。 |
